人事担当者も広告運用しなきゃダメってホント?しなくて済む方法は?
母集団形成一般的に、広告運用といえばマーケティング部門の仕事というイメージがありますが、最近は人事担当者にも広告運用に関するスキルが求められるようになってきています。とはいえ実際には、「広告運用なんてちんぷんかんぷん……」という人事担当者のほうが多いでしょう。社長や上司から「やって」と言われたら、どう切り抜ければいいのでしょうか。
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そもそもなぜ人事担当者が広告運用する必要があるのか?
採用の売り手市場のなか、企業にとっては理想の人材に出会うのが難しい時代が続いています。求人サイトに掲載して募集をかけても、潤沢な採用予算がある大手企業に、コンテンツのリッチさや掲載順位などで負けてしまうケースがほとんどです。
では、自社の採用ページを充実させるのはどうでしょうか? 求職者自身が「中途採用していないかな?」と検索してくるような有名企業であれば、自社ホームページ内に採用コンテンツや応募受付フォームを設置すれば事足りるかもしれません。しかし、中小企業では、そもそも自社名で検索してもらうことがあまり期待できないでしょう。企業向けのビジネスを主体とするBtoB企業であればなおさらです。
そこで、ただ待つのではなく、さまざまなWeb広告を利用して訪問を誘導し、マッチ人材と出会えるチャンスを広げる必要があります。この「自社の採用ページへの訪問誘導」こそが、人事担当者が広告運用を行うべき理由です。
素人がWeb広告の運用を行うのは大変……
自社の採用ページ等に誘導するためのWeb広告として、最も手軽なのは「検索連動型広告」でしょう。検索連動型広告とは、「Google」や「Yahoo! JAPAN」などの検索エンジンで検索した際、ユーザーが入力したキーワードに連動して、検索結果とともに表示される広告のこと。「検索キーワード連動型広告」とも呼ばれ、「リスティング広告」のひとつです。
例えば、下記の画像のように「広告」の文字が表示されているものは、検索キーワードの内容に応じて表示されたWeb広告です。特定企業の採用サイトへ誘導する広告が表示されていますが、これは同社が「東京 システム開発 求人」で検索されたときに、広告を表示するように設定したということです。
※同じキーワードであっても、ユーザーの過去の検索履歴やクリック履歴、検索日時などに応じて表示される広告内容は異なります
この検索連動型広告は、クリックされたときにしか費用が発生しない「クリック課金型」なので、無駄な費用が発生しにくいというメリットがあります。また、予算上限を設定できるほか、特定属性の検索ユーザーだけに表示させることも可能です。
掲載までの手順も難しいものではありません。検索連動型広告の最大手でもある「Google広告」を例に、簡単にみていきましょう。
Google広告の掲載手順(※2019年8月時点)
- Google広告の公式ホームページ(https://ads.google.com/intl/ja_JP/home/)から、Google広告用のアカウントを作成します。Googleのアカウントがない場合は、別途作成します。
- Web広告をまず1つ作成します。Google広告では、広告は「キャンペーン」という単位で管理されます。画面の指示に従って、「広告の主な目標」や「宣伝するウェブサイト」、「ターゲットとするユーザーの所在地」などを設定していきます。
- 検索結果に表示される広告文(見出しと説明文)を設定します。
- 広告に割く費用として「1カ月当たりの上限額」を設定します。
- 支払い先情報を入力することで、広告のキャンペーンが開始されます。
このように、広告を始めるのは簡単ですが、問題になってくるのはその運用です。なぜならWeb広告は、常に仮説検証と効果の振り返り、改善を継続していかなければならないからです。例えば、「実際に効果が出ているのか」「どのようなキーワードでどれだけクリックされたのか」「予算面で競合他社に負けていないか」などを週単位・月単位で検証・改善していかなければなりません。
それまでこういった業務を担ったことがなく、他の業務と兼任しながら採用を行っているような中小企業の人事担当者が担うのは現実的とは言えないでしょう。
広告運用を任せられるサービスをうまく利用して
継続して運用・管理するハードルは高いWeb広告。しかし、前述したようにスタートの敷居は低く、予算も自由に決められるというメリットは大きいので、人材を集客する施策としては効果的です。そのため、「自分が運用する」ことにこだわらず、他社のサービスに頼る手も検討してみましょう。
狙うなら中小のWeb広告運用代理店
Web広告の運用代行を行っている企業は多く存在しており、こうした代理店を利用するのもいいでしょう。実際に運用を外部に任せているケースは珍しくありません。
ただし、大手の代理店は予算規模の大きい企業を対象としているケースが多いため、注意が必要です。中小の代理店に依頼したほうが賢明でしょう。ただし、それでも月に数十万円単位の運用費を見込んでおく必要がありますし、広告をクリックした先の求人ページなどは自分たちで用意する必要があります。
そして、必ず複数の運用代行サービスで比較検討することが大切です。これまでの実績を可能な限り開示してもらう、広告運用の方針をすり合わせるなどして、信頼できる企業かどうかよく確認しましょう。「効果が出るような運用をしてもらえず、費用だけ失った」ということにならないように気を付けましょう。
サービスのひとつとして広告運用が含まれているケースも
例えば、「キャリコネ転職 丸投げプラン」では、求人サイトへの掲載、ヘッドハンティングなどと並行してWeb広告運用も代行しています。また、この場合は掲載している自社の求人広告に流入するため、別途求人ページを用意する必要もありません。予算面で不安があるなら、こうしたサービスを利用するのもいいでしょう。
まとめ
必要に迫られてWeb広告の運用を始めたはいいが、やるべきことが多すぎて頭を抱えている人もいるでしょう。素人にとってWeb広告を効果的に運用するのは難しく、慣れない業務に追われて面接や合否判断にかけるべき時間が減っては元も子もありません。Web広告の運用代行をしてくれるサービスをうまく利用し、外部に任せるほうが賢明と言えます。
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