前課金型求人媒体で成功する企業、失敗する企業

母集団形成

人手不足による売り手市場が続く昨今の転職市場。転職サイトや求人情報誌などには、ここ数年求人広告が多数掲載されています。しかし、「これだけ求人広告が載っているのだから求職者にとっても人気の求人サイトなはず!応募もたくさん集まるだろう」と考えるのは早計です。

応募が集まる企業とそうでない企業の間には、明確な違いがあります。特にそれは、掲載期間に応じて事前に費用を支払う「前課金型」の求人媒体において顕著です。いったいどんな差があるのでしょうか。

前課金型の求人媒体が向いているのは大企業や有名企業

転職サイトをはじめとする前課金型の求人媒体は、採用人数が0名でも10名でも費用が一定というビジネスモデルです。そのため、その媒体を通じて人材が採用でき、かつ掲載費用が想定採用単価(一人あたりの採用にかける金額)を下回っていれば「成功」と言えるでしょう。

仮に「想定採用単価の上限は30万円」と見積もっている企業が「70万円で4週間掲載の求人広告」を利用するのであれば、採用できた人数が2名以下なら「失敗」ですし、3名以上なら「成功」です。採用人数が4名、5名と増えていけば「大成功」と言えるでしょう。

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また、転職サイトで採用しやすい企業は、端的に言えば下記の条件に当てはまる求人です。

  • 企業やサービスの知名度がある
    言うまでもなく、社名やサービス名でピンポイントに検索されやすい求人は、それだけ応募が集まりやすいでしょう。
  • 想定年収が高い
    業界平均より高ければ高いだけ、応募が集まりやすいです。
  • 募集職種が魅力的である
    未経験から応募できる職種や人気の職種(事務など)は、それだけ応募が集まりやすくなります。
  • 働きやすく福利厚生が充実している
    ワークライフバランス重視、年間休日120日以上、多数の手当がある……など、ホワイトな職場環境であるほど、求職者の応募意欲を高めます。
  • ハードルが低い
    業務内容を想像しやすい、やりがいが明白、ストレスが少ない、座学での研修期間があったり先輩社員がマンツーマンで指導してくれたりする、といった求人はハードルが低く、応募されやすいでしょう。
  • 勤務エリアが都市部
    勤務場所が首都圏や地方都市だと応募が集まりやすいです。特に複数路線が乗り入れる駅だと、より顕著です。

採用難の時代に前課金型の求人媒体で成功しやすいのは、こうした条件が整っている企業です。中小企業であっても上記3~4つの条件は満たせるかもしれませんが、すべての条件を満たせるのは大企業や有名企業です。

また、現在の転職市場では求職者側に選択権があることを忘れてはいけません。競合他社との相対評価によって、応募されるかどうかが決まるのです。

求人広告が求職者に「見られない」こともある

求職者に「求人広告を見てもらう」ことそのもののハードルが高くなっていることも忘れてはいけません。例えば大手求人サイトの「リクナビNEXT」だと3万件以上、「doda」だと7万3000件以上もの求人が掲載されています(ともに2019年10月現在)。そこから勤務地・職種で絞り込んでも求人数が数千件~千数百件となるケースが多く、どうしても求職者の目は大企業の求人に向きがちになってしまうのです。

また、これはスカウトメール機能によってプッシュ型のアプローチをした場合も同様です。求職者に毎日十数件~数十件のスカウトメールが届くことは珍しくありません。ポテンシャルのある人材、即戦力の人材ほど多数のスカウトメールを受け取っているため、やはり有名企業や人気職種・好条件のスカウトメールが優先され、中小企業からのスカウトメールは開封されずに放置されがちなのです。

成果報酬型サービスの複数利用を検討しよう

このように、転職市場が売り手市場である限り、中小企業が前課金型のサービスで人材を採用するのは不利だと言わざるをえません。代わりの採用手法として、人材紹介会社や成果報酬型求人サイトといった成果報酬型の人材サービスを検討するのがよいでしょう。

成果報酬型の人材サービスは、前課金型のサービスよりも保有されている人材数が少ないというデメリットがありますが、これは複数のサービスを併用することでカバーできます。

また、「成果報酬型は採用単価が高く、複数名の採用に不向きでは」という懸念点もありますが、その際は「キャリコネ転職 丸投げプラン」を検討してみましょう。採用人数が多い企業向けの成果報酬率の低いプランがあるため、トータルでのコストを抑えることができます。

まとめ

前課金型のサービスで採用を成功させようと思ったら、大企業・有名企業と同じ土俵で戦わなければなりません。しかし、中小企業の場合は採用予算には限りがあり、求人広告を目立たせるためのオプションを利用することや、長期間掲載することが難しいケースが多いはず。

自社が前課金型で成功できる企業かどうかを見極め、適切な採用手法を検討しましょう。

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