コストダウン
慢性的な人材不足を受け、求人サイトには多数の求人が掲載されており、優秀な人材ほど多くのスカウトが届いている状況です。このような状況下において、ターゲット人材へ効率よくアプローチする方法や媒体選定に悩む採用担当の方も多いことでしょう。
今回は、そんな求人媒体の選び方を中心に解説。求人媒体の種類をはじめ、各媒体の特徴、強みをご紹介いたします。自社のターゲット人材へ効率的にアプローチする際のご参考になさってください。
目次
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求人媒体の種類
求人媒体と言っても、求人サイトやSNSなどさまざまなメディアが存在します。まずは、媒体に特化して、その種類を見ていきましょう。
【1】ハローワーク
コストを押さえた採用手法として古くから利用されてきたハローワーク。厚生労働省（国）が運営しているサービスというだけあって、掲載料金は無料です。また、全国の求職者にアプローチできる点が最大の魅力と言えるでしょう。
ただし、求人掲載時はハローワークに出向いての掲載申請や求人票の作成（手書き）が必要なので、手間がかかります。手書きの求人票を打ち込むといった運営上の問題もあり、ハローワークのサイト掲載までに時間もかかるため、緊急で人が欲しいといった場合には不向きだと言えるでしょう。
【2】求人サイト／求人広告
求人サイトの広告枠を購入し、求人情報（求人広告）を掲載することができる求人サイト。人材を求める企業と、仕事を探す求職者とをマッチングするサービスとして、日本では馴染みのある方も多いサービスでしょう。
最近は、GoogleやYahooといった検索エンジンのように、求人検索ができるIndeed（インディード）を利用する企業が急激に増えました。自社の採用ページがあれば、クローリングによって自動的に求人情報が掲載されるため、広告費をかけて広告掲載を行う必要がなくなりつつあります。
【3】人材紹介サービス
人材紹介会社の求職者データベースを用いて、人材募集企業と求職者とをマッチングするサービス。求人サイトと同じく古くから日本で一般的な採用手法です。
求人サイトが公募であるのに対し、非公開求人での掲載も可能なので、ミドルやエグゼクティブ層の採用にも適していると言えるでしょう。
【4】SNS／ソーシャルリクルーティング
ここ数年で増加しているソーシャルリクルーティング。その名の通り、FacebookやTwitterといったソーシャルメディアを用いた採用活動を指します。
ビジネスモデルとしては主に2つで、Wantedly（ウォンテッドリー）、LinkedIn（リンクトイン）がビジネスSNSとしては有名です。
ご紹介した求人媒体に関する、導入メリットやデメリット、ユーザー特性について以下記事でご紹介していますので、併せてご覧ください。
中途採用に強いサイト4選！費用・特徴別
（画像引用元：黒田正行,佐藤雄佑（2019）．『採用100年史から読む 人材業界の未来シナリオ』P179を参照し編集部にて作成）
中途採用において、求人サイト（転職サイト）は一般的な採用手法です。中途採用市場における決定人数を経路別に表した上図の通り、その根強さがうかがえます。
代表的な転職サイト4社のサービスを比較してみましょう。
リクナビNEXT
| 料金形態：掲載課金型 費用：18万円～ 運営会社：株式会社リクルートキャリア |
| ＜特徴＆強み＞ ・求人広告ビジネスの親とも言えるリクルートキャリアが運営する転職サイト ・会員数1,000万人を誇る業界最大級のサービス ・高精度AIを活用したマッチング機能で求職者との出会いを創出 ・専門スタッフによる求人制作 |
doda（デューダ）
| 料金形態：掲載課金型 費用：25万円～ 運営会社：パーソルキャリア株式会社 |
| ＜特徴＆強み＞ ・人材大手のパーソルキャリアが運営する転職サイト ・会員数561万人 ・ITエンジニアの会員数に強み ・エンジニア、メディカルといった専門サイトへの同時掲載が可能 |
エン転職
| 料金形態：掲載課金型 費用：28万円～ 運営会社：エン・ジャパン株式会社 |
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＜特徴＆強み＞ |
マイナビ転職
| 料金形態：掲載課金型 費用：28万円～ 運営会社：エン・ジャパン株式会社 |
| ＜特徴＆強み＞ ・学生に親和性の高いマイナビブランドにより、20～30代の若手層に強み ・会員数635万人 ・ITエンジニア、グローバルといった専門サイトを併設 ・毎日新聞や7万部発行の情報誌と連携あり |
求人媒体を選ぶ際のポイント
求人サイトの多くは掲載課金型をとっており、掲載と同時に料金がかかる仕組みとなっています。会員数や満足度といった指標を訴求するサービスが多いですが、肝心なのは自社に対してどうかという点です。
例えば、エン転職の特徴の一つであるLINEキャリアへの自動転載機能などは、LINEユーザーが多い若年層へのアプローチに有効です。一方、マイナビ転職は朝日新聞の求人広告との連携を謳っており、中高年層ないしはエグゼクティブ層に強みがありそうです。
このように、それぞれのサービスの強みがどこにあるのかを比較し、自社のターゲット層が存在するかどうかを軸に選定すると良いでしょう。
「求人サイトを利用しているが、ターゲット人材から応募が来ない」「コストだけかかってうまくいかない」といったお悩みをお持ちの方もいらっしゃるかと思います。以下の記事では、求人サイトで成功出来ない会社が存在する理由や、どんなサービスであればうまくいくのかについて解説していますので、ぜひご覧ください。
まとめ
数多くの求人サイトが存在するため、選ぶのも一苦労です。「とりあえず有名サイトに広告を出そう」と考える人も多いでしょう。しかし、求人サイトを変えることで応募者が増えるケースもあります。今回紹介したような求人サイトの特徴をしっかり把握し、より理想の人材に届きやすいサイトを選んで効率的な採用活動を行っていきましょう
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